KPDでは、当社管理物件へのオフィス移転をお手伝いします
現オフィスに関するスケジュールを下の画像にまとめたのでご覧ください。オフィスの移転は様々な場合がありますが、一般的には、短くとも移転の6ヶ月前から行うことになります。
通常、オフィス移転を行う場合は引っ越し費用や原状回復工事費用だけでなく、数ヶ月の「ダブリ家賃」期間が発生するものです。これらがどれくらいかかるのかをトータルでコストを「みて」、移転スケジュールを策定する必要があります。
KPD管理物件への移転を検討の場合は、解約予告のタイミングや新オフィスへの入居日を含め、
最も効率的なプランを提案致します。
豊富な物件情報から選定頂けます
オフィスの移転をする動機は企業ごとにそれぞれ違いますが、まずは移転の達成すべき目的、及び移転後の効果をきちんと把握して臨んでください。代表的なオフィスの移転動機は下記のようなものがあります。
KPDが取り扱うオフィスで主力なのは最需要帯の「中規模オフィス」。
様々な目的にマッチする物件がきっと見つかるはずです。
目的が整理できたら、いよいよビル情報の収集。
KPDでは、お客様のニーズに合わせてエリアや物件をご提案させていただきます。
管理会社に直接問い合わせることで正確に、スピーディーに情報を収集することができます。
各種調整から重要事項説明まで、ワンストップで
オフィスの移転では、下記のような契約書類を締結または提出いただく必要があります。
上記のほか、賃貸借契約締結までに「重要事項説明書」の説明を受け、押印する必要があります。
KPDでは、賃貸借契約をはじめとする不動産取引のプロフェッショナルである宅地建物取引士を多数擁しております。
商談から契約締結まで、ワンストップなお手伝いが可能です。
賃貸借契約書は、契約面積や賃料・共益費などの条件面のほか、契約期間中に不測の事態が発生した場合に備え、借主と貸主がそのリスクをどのように負担するかをあらかじめ決定しておくもので、概ね下記のような内容が記載されます。
ケネディクス・エンジニアリングの活用
オフィスを移転する際に必要となる工事は、「建築工事」「設備工事」「原状回復工事」に大別されます。
新しいオフィスをどのように使うかは、目的に合わせたワークスタイルを確立するとともに、 社員のモチベーションにも影響を与えるなど、知的生産性の向上にも寄与します。各部門のメンバーや役員など、どのような配置にすれば、コミュニケーションや業務が効果的に行えるかなどを考慮して、オフィスレイアウトを決定していきます。
なお、オフィスレイアウトについては、電気系統や照明、空調などに関して、消防法などの制約に注意をする必要があります。
KPDでは、グループ会社であるケネディクス・エンジニアリングと連携し、適切な原状回復工事や入居内装工事を手配します。
コストのこと、新しいオフィスで実現したいこと、お気軽にご相談ください。
入居後も、KPD。
オフィスの移転は、移転することで終わりではなく、そこからがスタートです。だからこそ、KPDでは入居後のフォローが重要だと考えています。
KPD管理物件にご入居の際は、以下のサービスメニューをご用意しています。
どうぞご期待ください。